野球やサッカーなどのスタジアム名に企業名をつけるビジネスが日本でも普及してきている。味の素スタジアム、日産スタジアム、フルキャストスタジアム宮城などだ。このネーミング・ライツビジネスを取引所の名前や株価指数でもできないのか考えてみた。


現在、株価指数に企業名がついているものとして、日本経済新聞社の日経225や日経JASDAQ(店頭)平均株価があるが、これは日本経済新聞社が計算、公表しているから冠されているものだ。しかし、「東証平均(株価)」(あるいは単に「平均株価」)と呼んでいた、NHKも2002年7月から「日経平均株価」と呼ぶようになったこともあり、メディアで「日経」ブランドが露出することによる広告宣伝効果は多少なりともあるだろう。

であれば、例えば「楽天TOPIX」とか「東証ライブドア・マザーズ指数」のように企業名をつければ、ニュースやインデックスファンド、オンライントレードの画面などで命名した名称が露出する機会が増えて宣伝効果が見込めるはずだ。

あるいは、取引所名や市場名にも企業名をつけられそうだ。「インボイス東京証券取引所」、「福岡ソフトバンク証券取引所」とか、「大証・有線ブロード・ヘラクレス」。(あまり長すぎるとニュースでは縮められて効果がなくなりそうだ。)

というようにネーミングライツ・ビジネスにできそうな気もするが、一方で取引所名や株価指数を目にする人は、楽天やライブドアなどの企業名はすでに知っていることが多いと思われるので、一般の人にアピールしやすいスポーツのチーム名やスタジアム名に比べると宣伝効果は劣るかもしれない。そんなビジネスが成立するなら先にアメリカでやってそうだが、事例を探すのは面倒なのでやめておこう。ただ、証券取引所は株式会社化して上場するところもあるので、将来的には数少ない副収入源として命名権の販売を行う可能性があるのではないだろうか。

【関連サイト】
Wikipedia-命名権